メタバースを導入している日本企業5選！さまざまな分野から紹介

世界中のさまざまな業界がメタバースに注目しています。

ユーザーの増加に伴いプラットフォームも次々と増え、日本企業においても幅広い分野でメタバースの参入・導入事例が見られるようになりました。

そこで、本記事ではメタバースを導入している日本企業を紹介します。

メタバースとは？

メタバースとは、インターネット上に創り上げられた3次元の仮想空間のことです。

3Dのリアルな世界の中で、自身の分身となるアバターを使って自分の意思で行動できることから、没入感を得られるのが特徴です。

ちなみに、メタバースという言葉は、「超越」を意味する「メタ（meta)」と「宇宙、万物」などを意味する「ユニバース（universe)」が語源となっており、1992年に発表されたニール・スティーブンソン作のSF小説「スノウ・クラッシュ」で初めて使われた造語です。

ゲームをはじめエンターテイメント市場のイメージが強いメタバースですが、近年ではビジネス活用も進み、今後の可能性に期待されている分野です。

メタバースを導入するメリット

メタバースを導入することで得られるメリットを挙げてみましょう。

まとめると次の4つです。

1つずつ詳しく見ていきましょう。

1. どこにいてもコミュニケーションがとれる

メタバースの大きなメリットの1つとして、どこにいてもオンライン上でスムーズなコミュニケーションがとれることが挙げられます。

相手が遠隔地にいてもメタバース上で繋がることができ、アバターを利用して没入感のある状態で会話をしたり、数名が1ヶ所に集まって会議をしたりすることが可能です。

実際にメタバース空間にオフィスを構築する「バーチャルオフィス」を導入している企業も増えてきています。

2. いままでにない新鮮な体験ができる

2つ目のメリットは、メタバースの仮想空間を利用することで、現実世界では体験できなかった新しい世界を体験できることです。

まず、自分自身の分身であるアバターを操作してメタバース空間を自由に行き来すること自体が新鮮に感じるでしょう。

また、メタバース空間内のリアルな仮想体験により、今まで見れなかったものを見ることができたり、できなかったことが可能になったりといった体験が可能です。

3. 実際に近い状態をシュミレーションできる

3つ目のメリットは、実際に近い形をシュミレーションできることです。

メタバースの大きな特徴として、2次元データを3次元データに変換できることがあげられます。

実際に、医療現場では手術前にチームでメタバースを活用したシュミレーションを行ったり、建築現場では建物の設計図のような3Dデータを活用したりしています。

実際に近い状態をシュミレーションできることで、成功率を上げることができるうえ、業務の効率化にもつながるでしょう。

4. 新たなビジネスチャンスにつながる可能性がある

メタバースを導入することで、新しいビジネスチャンスをつかめる可能性もあります。

もっとも身近な例で言えば、オンラインビジネスでの導入です。

従来のオンラインショッピングの場合、利用者は文字による説明と画像から判断して購入しています。

しかし、メタバースのオンラインショップでは店員のアバターが常駐しており、わからないことを質問したり、価格交渉を行なったりすることも可能です。

日本国内のメタバース導入企業5選！さまざまな分野での活用を紹介

ここからは、日本国内のメタバースを導入している企業を紹介します。

さまざまな分野からピックアップした5つの企業をまとめると次のとおりです。

1つずつ具体的に見ていきましょう。

1. 小売業界のメタバース導入企業「ZOZO」

株式会社ZOZOのアプリ・ZOZOTOWNの中のコスメ専用モール「ZOZOCOSME」では、メイクアップアイテムをバーチャルで試せる「ARメイク」のサービスを行なっています。

スマホのカメラ機能を起動することで鏡のように利用ができ、スマホに映し出された自分自身の顔に、気になったメイクアップアイテムを試すことができます。

例えば、リップカラーであれば、選択したカラーをスマホ内の自分の唇で実際に塗ったかのように試すことが可能です。

そのアイテムのカラーが自分に似合うかどうか、色馴染みや顔映りの良さなどを体験できるでしょう。

気に入ったアイテムはその場で購入もできるため、実際に店舗に出向くことが難しい場合など便利に利用できます。

2. 音楽業界のメタバース導入企業「REALITY」

株式会社RIALITYは、バーチャル配信アプリの「REALITY」を提供しています。

簡単な操作で楽しめるスマートフォン向けメタバースで、アバターを使った個人のライブ配信をメインにしています。

自分だけの個性的なアバターを作成することができ、リアルなライブ配信でたくさんの視聴者とコミュニケーションをとることが可能です。

また、法人向けのコンテンツとして、3DCGとXR技術を採用した、XRクラウド事業「REALITY XR」も展開しています。

3. 観光業界のメタバース導入企業「ANA NEO」

ANAグループのANA NEO株式会社が運営・開発を担う「ANA GranWhale」は、新しい旅の体験価値を創造するために考案されたメタバースのプラットフォームです。

三菱UFJ銀行が、金融サービスのあり方を検証するべく協業し、他にもパソナグループ、京都市、北海道なども提携しています。

「Skyパーク」「Skyモール」「Skyビレッジ」の3つのエリアからなるメタバース空間があり、空港モール内を自由にまわってショッピングしたり、世界の観光スポットを訪れたりとさまざまな体験ができます。

デジタルツイン社会における、安心・安全なライフスタイルを目指す試みとして注目されています。

4. 医療業界のメタバース導入企業「メディカロイド」

株式会社メディカロイドは、産業用ロボットの先進的企業である川崎重工業株式会社と、医療機器メーカーのシスメックス株式会社を親会社に持つ企業です。

両社の技術やノウハウを活かし、医療を支える手術支援ロボット「hinotoriサージカルロボットシステム」を提供しています。

泌尿器科をはじめ消化器外科、婦人科、呼吸器外科と次々に適応領域を広げており、2023年10月には、約5,000km離れた遠隔手術の実証実験（※）に成功しました。

※愛知県の藤田医科大学とシンガポール国立大学の間で行われ、模擬臓器を用いた遠隔手術・遠隔手術サポートが可能であることが確認された

今後も、確実な安全性とともに、さらなる展開が期待されている企業です。

5. 金融・保険業界のメタバース導入企業「あいおいニッセイ同和損保」

 あいおいニッセイ同和損保は、2022年7月よりメタバース空間の開発に着手しました。

2023年2月には、DMMグループのアイデアクラウドと共に、国内初のメタバース専用パッケージ保険を共同開発しています。

同年5月からは、DMM.comが提供するメタバース空間を活用した「ADigital space」を公開し、積極的な導入を進めています。

「ADigital space」では、同社社長、新納啓介氏のアバター「ボビー」が会社の取り組みを紹介する内容になっており、よりメタバース空間が身近に感じられるコンテンツとなっています。

日本企業のメタバース導入による可能性に期待！

メタバースを導入している日本企業の事例を紹介するとともに、そのメリットなども紹介しました。

本記事のポイントをまとめると次のとおりです。

日本企業において、今後もさらなるメタバースの導入拡大が予想されます。

メタバースを導入・活用することにより、さまざまな分野での新たな展開が期待されています。